ブックタイトル鉱山2019年8・9月号
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鉱山2019年8・9月号
東日本大震災の影響で落ち込んだ2011(平成23)~2012(平成24)年から回復基調にあったが,2016年から著しく落ち込んでおり,2018年では同比31.6%減の492tだった。表4によれば,ニカド電池(その他のアルカリ電池の大部分がニカド電池)の2018年販売数量は,4,291.5万個で前年比14.2%減少した。リチウムイオン電池への代替が大幅に進み,今後もこの傾向に変化がないだろう。2018年のニカド電池の輸出量は,貿易統計によると,1,666万個で同29%減と大きく減少した。電動工具向けで一定数量の需要がある米国向けは同29%減だった。ヨーロッパ向けは量が少なく,減少基調を辿っている。図2によれば,2018年のカドミウムの用途別シェアはその他が幾分上昇したが,それ以外の需要分野の割合はほとんど変化がなく,依然電池向けが,90%台後半,すなわち100%に近いシェアを誇っている。3.輸出入(表5,6参照)カドミウム地金の2018年の輸出量は,1,354tで前年比7.6%減少した。このうち,インドがカドミめっきの需要増加で1,187tと全体をけん引した。同国では,耐食性に優れるカドミめっきがネックレス(数珠)などの装飾・宗教品で使用されている。また,日本ではなくなった塩化表3カドミウム国内需給表(単位:kg,%)暦年2009年2010年2011年2012年2013年2014年2015年2016年2017年2018年構成比18/17期初在庫350,415359,058297,726304,967315,354287,600267,026278,369322,526229,489▲28.8生産2,127,5982,340,8762,042,1792,106,6752,028,0362,038,9732,187,6052,170,7672,310,4742,108,485▲8.7輸入385,105255,000315,520210,000100,01960,35940,08860,05560,26240,267▲33.2供給計2,863,1182,954,9342,655,4252,621,6422,443,4092,386,9322,494,7192,509,1912,693,2622,378,241▲11.7内需(見掛値)1,098,7381,802,6341,455,9911,354,7781,272,8501,262,1371,116,545693,2761,084,550648,411▲40.2内需(報告値)1,264,9171,915,8051,411,9221,358,7521,454,5811,476,7341,376,676894,451727,756500,866100.0▲31.2電池1,237,9561,881,9721,399,4191,345,5611,442,4641,466,5841,365,316882,913719,148491,66598.1▲31.6顔料9,9850000000810--合金5,2611,2511,3563,1281,2543109261,2359409380.2▲0.2塩ビ安定剤0000000000--めっき3251952363194012814804353163610.114.2その他11,39032,38710,9119,74410,4629,5599,9549,8687,2717,9021.68.7輸出1,405,322854,574894,467951,510882,959857,7691,099,8051,493,3891,379,2231,353,717▲1.8期末在庫359,058297,726304,967315,354287,600267,026278,369322,526229,489376,11363.9(注)生産,内需報告値及びその内訳(=国内出荷量),在庫(=生産者在庫)は日本鉱業協会資料であり,国内生産者の集計値である。国内生産者は三井金属鉱業,三菱マテリアル,東邦亜鉛,JX金属(旧JX日鉱日石金属),DOWAメタルマイン(旧同和鉱業),住友金属鉱山,日曹金属化学,ジンクエクセル(順不同)。出所:日本鉱業協会資料,日本貿易月表表4二次電池販売数量(単位:千個)暦年二次電池計自動車用自動車用以外の鉛蓄電池小形制御弁式ニッケル水素リチウムイオンその他のアルカリ電池2000年2,154,68530,8362,69915,4261,010,581479,991615,1522001年1,688,02629,5862,91511,834655,047456,513532,1312002年1,655,47029,4312,5819,443549,535571,344493,1362003年1,608,23728,9242,4848,043387,045780,921400,8202004年1,588,30229,2342,6047,338319,113828,332401,6812005年1,664,04529,6812,9824,129320,716926,502380,0352006年1,758,86430,0712,8594,666330,5131,072,501318,2542007年1,798,07329,9932,9134,630351,8481,137,100271,5892008年1,931,67126,8992,9684,350407,7051,256,111233,6382009年1,628,38320,5344,1273,691362,4741,082,974154,5832010年2,020,35623,6484,6013,560449,1221,317,624221,8012011年1,847,26422,9338,215-410,4461,218,342187,3282012年1,634,60824,4488,343-453,165970,268178,3842013年1,479,37124,1078,065-455,132844,622147,4452014年1,520,42624,0538,142-432,936955,64499,6512015年1,591,56923,6337,684-434,3971,031,85094,0052016年1,852,55523,8557,637-478,2101,277,10865,7452017年1,874,15724,8147,721-471,1051,320,50250,0152018年1,884,07824,9047,394-476,4411,332,42442,915前年比(%)0.50.4▲4.2-1.10.9▲14.2(注)2008年まで「自動車用」に二輪車が含まれていたが,2009年より二輪車用については「自動車用以外の鉛蓄電池」に含まれる。「その他のアルカリ電池」は産業用アルカリ及びニカド電池を含む。小型制御弁式の個数,2004年以前は換算数値。2011年より「自動車用以外の鉛蓄電池」には「小型制御弁式」が含まれる。出所:機械統計年報及び機械統計月報-135-鉱山第778号2019年8・9月